2019年12月23日のヘッドライン

• 抗がん剤による悪心・嘔吐抑制効果が高い新治療法を開発　＜静岡がんセンター、国立がん研究センターなど＞
  静岡県立静岡がんセンターと国立がん研究センター中央病院を中心とする全国30施設からなる研究グループはこのほど、抗がん剤の治療による悪心・嘔吐を抑える新たな治療法を開発した。用量を減らし内服時間を工夫することで、副作用を抑えながら現在の標準的な制吐療法よりも高い悪心・嘔吐抑制効果が持続的に得られることを確認したという。詳細は『ランセット・オンコロジー』12月11日付に掲載されている。
  ◎参考サイト：静岡がんセンター プレスリリース
  ◎参考サイト：国立がん研究センター プレスリリース
  ◎参考サイト：日本がん支持療法研究グループ J-SUPPORT研究（J-SUPPORT 1604）
  ◎参考サイト：THE LANCET Oncology


• 民間医療機関、労働環境改善の財源確保できず　決算データを分析　＜日医総研＞
  日本医師会総合政策研究機構（日医総研）は12月12日、ワーキングペーパー「TKC医業経営指標に基づく経営動態分析」を公表した。それによると、2017年度から2018年度にかけての民間医療機関の経営状況は、医業収益が若干なりとも伸び、材料費率の低下も認められるが、主として従事者の給与等の上昇により、経常利益率は総じて横ばいであった。こうした結果を踏まえワーキングペーパーは、「医療機関は今後の更なる労働環境の改善に必要な財源は確保できていない状況であると考えられる」としている。日医総研は2003年から、税理士、公認会計士のネットワークであるTKC全国会から関与先医療機関の決算データの提供を受け、分析を行っている。
  ◎参考サイト：TKC医業経営指標に基づく経営動態分析（日医総研）