2024年2月6日のヘッドライン

• 健康第一、換気・うがい・手洗いで。OECDデジタル政府指数2023年版で33ヶ国中日本31位。
  米国、ドイツ、スイスなどは今回調査に含まれず。
  1位は韓国総合得点0.935，日本の得点は0.483と韓国の半分。
  前回5位からの急落だけにデジタル庁緊張避けられず。
  


• 学校健診、「原則着衣で」の報道は誤解招くおそれ ＜渡辺日医常任理事＞
  日本医師会の渡辺弘司常任理事は１月24日の記者会見で、文科省が発出した児童生徒のプライバシーに配慮を求める学校健診の環境整備に関する通知について、現場や国民に誤解が生じないよう解説を加えた。渡辺常任理事は同通知について、健診時の恰好、および実際に健診を行う際に、学校医がどういう観点で、どのような場所を、どのように診るのかができる限り具体的に記載されており、「児童生徒、保護者、学校、学校医の間の共通理解を図る上で意義のある内容である」と評価した。他方、マスコミ報道については、「原則着衣で」という表現に対し「”普通に服を着ていればよく、学校医に診てもらうときも服を着たままでやってもらえる”との誤解を招いてしまう懸念がある」と述べた。そのうえで、「体操着・下着等、またはタオル等といった着脱しやすい衣類を身に付けて準備してもらい、学校医が身体を診る際には、診断に必要な部位を示してもらう」と、通知の趣旨を説明。「具体的なやり方について、あらかじめ児童生徒がわかっていれば、心配が軽減されるとともに、（学校医も）健診をやりやすくなり、その精度も確保される」とした。渡辺常任理事はまた、日医の学校保健委員会において、「学校医のすすめ～そうだったのか学校医」（今春発行予定）という冊子の作成を進めていることも明らかにした。
  ◎参考サイト：日医on-line
  


• ノンアル飲料の減酒効果プロセスに男女差 ＜筑波大＞
  筑波大学は1月15日、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に及ぼす影響に関する男女差を調べた結果を公表した。研究チームは、アルコール依存症の患者などを除いた20歳以上の成人123人を介入群と対照群に無作為に分け、介入群にノンアルコール飲料を12週間提供し、その後8週間飲酒量の推移を観察しました。介入群と対照群の4週間あたりの平均飲酒量減少率の違いについて男女に分けて検討したところ、男女ともに介入群の飲酒量減少率が対照群を上回ること、またその減少率には性差が認められないことがわかった。ただ、男性は「飲酒頻度の顕著な減少は認められないものの飲酒日あたりの飲酒量が減少」、女性は「飲酒日あたりの飲酒量の減少がなく飲酒頻度が有意に減少」という違いが明らかになった。この研究結果について研究チームでは、「ノンアル飲料の提供による飲酒量減少のプロセスは男女で異なることを示唆しており、過剰なアルコール摂取による健康被害を抑えるためには、性差を踏まえた対策が必要と考えられる」としている。
  ◎参考サイト：TSUKUBA JOURNAL