2024年3月14日のヘッドライン

• 不眠症の分野に科学の芽。認知行動療法のデータ分析を活用。
  既に「認知再構成」（思い込みの排除）刺激統制（ながら就眠からの離脱）睡眠制限（ベッドに居る時間の短縮）などの有効性などを確認。
  東大病院の古川医師などが解析。手法の組み合わせなどにも多くの可能性。
  デジタル化の流れと極めて良い相性で、成果を上げる可能性大きく。
  


• 敷地内薬局の運営健全化に向け、療担規則を一部改正 ＜厚労省＞
  厚生労働省は3月5日、敷地内薬局をめぐる医療機関と調剤薬局の契約に関し、療担規則を一部改正する通知を、地方厚生局などに発出した。療担規則には、敷地内薬局開設に当たり、調剤薬局が医療機関から「夜間、休日の開局や医薬品の備蓄・管理、医療機関の薬剤関連業務への協力」など「具体的な指示又は要請」を「明示的に」受けた場合、つながりが強いとみなされる場合があることが追加された。また、敷地内薬局の新規指定・更新の際には、医療機関から提示された条件や土地建物の賃料なども確認するよう、地方厚生局などに要請している。
  ◎参考サイト：「保険医療機関及び保険医療養担当規則の一部改正等に伴う実施上の留意事項について」の一部改正について【PDF】
  


• 能登半島地震・最新状況を踏まえた日医の対応を説明 ＜松本日医会長＞
  日本医師会の松本吉郎会長は３月６日の記者会見で、能登半島地震に伴う日医の対応について、最新状況を踏まえて説明した。JMATについては、被災地のニーズの変化に伴い、２月末をもって必要数を半分程度の15チームとしているが、3月16日の北陸新幹線延伸で観光需要の増加が見込まれる中、金沢以南の避難所が閉鎖され、多くの被災者が能登北部に戻ることが予想されている。松本会長は、この「3.16問題」を考えると、医療ニーズもまた変化することが考えられるため、「石川県医師会と連携を取り、支援のあり方について中長期の計画を立てながら、被災地の医療が復旧するまで、息の長い支援を続けていく」と述べた。松本会長は、日医が実施した、被災した医療機関・医療従事者への支援金にも言及。総額で５億円以上、寄せられたことを報告、謝意を表すとともに、迅速に被災地に届けていく意向を示した。
  ◎参考サイト：日医on-line