2024年3月19日のヘッドライン

• アメリカ型自由診療が日本の平等型医療保険を救えるか。
  国民皆保険制度の財源の穴を埋めるとの指摘も。一方で稼げる医者が大きく稼ぎ、それを後輩の育成資金に充てるトリクルダウンの考え方を採る人も。今のところ百家争鳴、政策・制度的論議に至らず。18日都内で自由診療振興協議会のセミナー。
  


• コロナ禍で年間5人に1人が、かかりつけ医を失うか変更 ＜慈恵医大＞
  東京慈恵医大は3月4日、コロナ禍で年間5人に1人が、かかりつけ医を失うか変更したことを、全国的な縦断研究から明らかにしたと発表した。研究グループは、民間調査会社が保有する約7万人の一般住民集団パネルから、年齢、性別、居住地域による層化無作為抽出法を用いて、40〜75歳の住民を選定。調査開始時点でかかりつけ医を持つ住民を、コロナ禍の1年間（2021年5月～22年4月）追跡した。その結果、約2割でかかりつけ医として相談できる医師がいなくなったか、かかりつけ医の自発的な変更があったことが明らかになった。また、かかりつけ医の喪失や変更は、高いプライマリ・ケア機能（≒かかりつけ医機能）を発揮する医師を持つ人ほど少ないことも明らかになった。
  ◎参考サイト：プレスリリース
  


• 日本人のがんゲノム異常の全体像を解明 ＜国立がん研究センター＞
  国立がん研究センターは2月29日、同センターの研究チームが、がん遺伝子パネル検査データの解析から、日本人におけるがんゲノム異常の全体像や特徴を明らかにしたと発表した。研究チームは、同センター・がんゲノム情報管理センター（C-CAT）に登録された様々ながん種由来の48,627例を対象として、がん種横断的にがんの発生・進行などの直接的な原因となる「ドライバー遺伝子異常」の解析を実施。その結果、治療薬の標的となる、または治療薬の効果予測できるゲノム異常がある症例は全体の15.3%であり、欧米と比べ日本人に多いがん種（胆道がんや胃がん、子宮頸がんなど）では、その割合が低いことが判明した。さらに米国で同様に蓄積されたがん遺伝子パネル検査データと比較することで、10種類のがん種でTP53遺伝子変異（短い挿入・欠失や一塩基置換が起こったもの）の頻度が高いことなど、日本人のがんゲノム異常の特徴が明らかになった。また、日本と米国のゲノムデータ、計約15万例を統合的に解析することで、エピゲノム制御因子（遺伝子の発現を制御することで細胞の機能調節に関わるもの）変異が共存しやすく、がんの生存に有利に働くことも解明された。
  ◎参考サイト：プレスリリース