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動画セミナーで明日から役立つ知識を身につけよう!

受講料 3,300円(税込) 視聴期間 92日(約3ヵ月)

お知らせ New!

7月15日配信!「かかりつけ医の過去・現在、そして未来」お申込み受付開始!
  • かかりつけ医の制度化が議論されているいまこそ、かかりつけ医に求められる機能や役割を正しく理解しましょう。日医の取り組みも交えつつ医療の立場から示します。 詳細はこちら>>



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    (公開日:2022年07月01日)
  • 7月8日配信!「医療機関のランサムウェア対策」お申込み受付開始!
  • 企業・団体等におけるランサムウェア被害の件数は年々増加しています。ランサムウェアの脅威は一般企業に限らず、医療機関にも及んでいます。手遅れになる前にセキュリティ対策に取り組みましょう! IT系医療従事者でもある塚田智氏が現場の観点から提言します。 詳細はこちら>>

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    (公開日:2022年06月24日)
  • 配信決定!「医療機関のランサムウェア対策」「かかりつけ医の過去・現在、そして未来」
  • 新たに2本の動画セミナーが配信決定! 1本目のテーマは「ランサムウェア」です。ランサムウェア被害の件数が年々増加しているいまこそ、セキュリティ対策を見直そう!(7月8日配信)詳細はこちら>>

    2本目のテーマは「かかりつけ医」です。かかりつけ医の制度化が議論されているいまこそ、かかりつけ医に求められる機能や役割について考えてみよう!(7月15日配信)詳細はこちら>>

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    (公開日:2022年06月22日)
  • 7月1日配信!「病院BCP・停電しても大丈夫?」お申し込み受付開始!
  • 事業継続計画(BCP)のエキスパート岡部氏が医療機関の停電対策をBCPの観点から解説! 最近話題になっている「電力需要の逼迫」にも関連した内容です。迫りくる停電リスクへの備えは出来ていますか? ご興味のある方は是非お申込みください。 詳細はこちら>>

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    (公開日:2022年06月10日)
  • 6月15日配信!「2022年診療報酬改定の総括と医療機関の対応」セミナー単独お申込み好評受付中!
  • 改定セミナーのエキスパート工藤高氏が2022年診療報酬改定を総括! (1)2022年改定の全体像、(2)外来と在宅医療、(3)高度急性期・急性期、(4)回復期・慢性期について総括し、医療機関機能別に検証。さらにその具体的対応を検証します。詳細はこちら>>

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    (公開日:2022年06月06日)
  • サービスの概要

     話題のテーマや役立つ情報について専門家の解説が聴ける!

     いつでもどこでも何度でもオンラインで利用できる!

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    話題のテーマや役立つ情報を各分野の専門家がわかりやすく解説したセミナー動画をオンデマンド配信でお届け! オンラインで視聴できるので、場所を選ばずいつでも気軽にご利用いただけます。セミナー1つあたりの合計視聴時間は約40分なので集中してご覧いただけます。また、ご利用期間中であれば制限なく何度でもご視聴いただけます。セミナーは続々配信予定! 気になるセミナーがあれば是非ご受講ください! なお、Obelisk会員なら配信動画のすべてを無料で、無制限にご視聴いただけます(会員はお申し込み不要です)。是非この機会にご入会をご検討ください。Obelikについてはこちら>>>

    配信コンテンツ ※お申込み前に必ず「注意事項・キャンセルポリシー」をご一読ください。

    医療・診療報酬

    2022年診療報酬改定の総括と医療機関の対応[講師:工藤高]

    視聴時間:62分(好評配信中)

    セミナー概要 2022年診療報酬改定内容ではOWLで述べたようにまさしく「弄(いじ)る」の内容でした。厚労省は「コロナの感染拡大に対応しつつ従来からの課題に着実に応える必要があった」としています。そのため、短冊や告示・通知、そして事務連絡その1(Q&A)も過去最大のページ数を記録しています。ボリュームが多く、一部の医療機関には大きな影響と経営方針転換を余儀なくされた2022年改定を入院医療、外来医療、在宅医療について医療機関機能別に検証して、その具体的対応を検証します。
    講師紹介
    工藤 高くどう たかし

    株式会社MMオフィス代表。医事現場での豊富な経験に加え、医療経済の動向や医療政策の方向性といったマクロな視点にも強い。診療報酬の解説、および診療報酬側面からの病院経営戦略立案には定評がある。日経BP「日経ヘルスケア」、医学通信社「月刊保険診療」にて連載掲載中。

    かかりつけの過去・現在、そして未来[講師:横倉義武]New!

    視聴時間:35分(7月15日配信)

    セミナー概要 地域医療において、「かかりつけ医」は大きな役割を果たしてきました。私の考える「かかりつけ医」は、患者さんにとってなんでも相談できる身近で頼りになる存在であるとともに、医学の専門家として日々最新の知見や情報を得て自己研鑽を続け、時には専門医や専門医療機関と連携して、地域医療・保健・福祉を担う総合的な活躍をする医師です。
    本講座では、フリーアクセスを担保しつつ、かかりつけ医が質の高いプライマリケアを提供し、ゲートキーパー機能を発揮するにはどうすれば良いのか? 地域包括ケアシステムでかかりつけ医が担うべき役割とは何か?といったテーマについて、日医の取り組みも交えつつ医療の立場から示します。
    講師紹介
    横倉 義武よこくら よしたけ

    1944年生まれ。医療法人弘恵会 ヨコクラ病院 理事長。1969年 久留米大学医学部卒。
    【主な経歴】
    1969年4月 久留米大学医学部第2外科助手
    1977年8月 久留米大学 医学博士号取得
    1977年10月 西ドイツ ミュンスター大学教育病院デトモルト病院外科
    1980年1月 久留米大学医学部講師
    1990年4月 医療法人弘恵会ヨコクラ病院院長
    1990年月 福岡県医師会理事
    2006年5月 福岡県医師会会長
    2010年4月1日 日本医師会副会長
    2012年4月1日 日本医師会会長(19代)
    2013年年4月 久留米大学医学部 客員教授 (至現在)
    2017年10月 世界医師会会長
    2020年7月 日本医師会名誉会長 (至現在)

    リスクマネジメント

    病院BCP・停電しても大丈夫?[講師:岡部紳一]New!

    視聴時間:43分(好評配信中)

    セミナー概要 東日本大震災以降原発が止まり、最近の地震で火力発電所も被災しました。そのため、政府は「電力需給が極めて厳しい状況」であることを発表しました。今後停電が発生する事態も想定されます。医療機関の停電対策は大丈夫でしょうか? 医療活動は、重要な社会インフラです。停電や災害時も止められません。
    停電時や災害発生時にも医療活動を継続させるという社会的使命の果たすためにも、事業継続計画(BCP)の観点から停電対策を見直してみましょう。
    講師紹介
    岡部 紳一おかべ しんいち

    大手損保に30年以上勤務し、企業・国際分野の財物保険、賠償保険の損害部門に所属し、幅広い業種の企業顧客の災害・事故の処理復旧に関わる。米国勤務8年を含め20年以上にわたり、欧米アジアの日系海外子会社の損害業務にも従事。その後、損保系のリスクコンサルティング会社に移り、災害事故時の復旧支援サービス、事業継続計画(BCP)にかかわる業務を担当。現在はアニコム損害保険の社外監査役。
    BCPの国際規格ISO22301の起草会議にも参加、他にISO(JISQ)31000リスクマネジメント規格などの日本規格協会の国内委員を務めている。また、長岡技術科学大学大学院で、(社会人大学生対象に)リスクマネジメント講座を担当している。

    医療機関のランサムウェア対策[講師:塚田智]New!

    視聴時間:42分(7月8日配信)

    セミナー概要 ランサムウェアの脅威は一般企業に限らず、医療機関にも及んでいます。 昨年にはランサムウェアの被害により、2か月間診療を制限する事例が発生しました。 当セミナーでは、バックアップとリモート接続を中心にして、 技術的な解説ではなく、現場での具体的な事例を含めて、 現在の医療機関に合わせた、ランサムウェアの対策を解説します。
    講師紹介
    塚田 智つかだ さとし

    1961年生まれ。亀田医療情報株式会社 取締役。
    名古屋大学医療技術短期大学部卒、東京理科大学卒。診療放射線技師、情報処理システム監査技術者、診療情報管理士。癌研究会附属病院、日本IBM、勤務後現職。

    経営・マネジメント

    医療行動経済学[8月配信予定]

    注意事項・キャンセルポリシー

    1. お申込み前に、本ページの内容及び利用規約受講ガイドを必ずご一読ください。
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    3. 各教材(動画・資料)はeラーニングシステムを通じて配信されます。配信教材は、動画などの一部教材を除き、印刷・保存が可能です。なお、受講期間終了後は、教材の閲覧・質問の投稿は出来なくなります。
    4. お申込みは、正規代理店の東京法規出版(THS)経由のみとなっております。各セミナーのお申込ボタンからお申込みください。
    5. 受講料をお支払い頂いた後の返金、受講開始後の受講生の変更はできません。また、動画セミナー受講後にObeliskへご入会いただいても受講料の返金はございません。予めご了承ください。
    6. お申込み後7日を経過しても案内メールが届かない場合は、「お問い合わせ」または、お申込み先(東京法規出版:03-5977-0350)までお問い合わせください。
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